求人情報詳細 Job information
掲載日：2025/01/14
求人ID / Job No.81136144
海外営業（マレーシア駐在） ※再エネ事業
～スタンダード市場上場の老舗エネルギー商社～
| 職種Type of Work | 営業：国内営業 |
|---|---|
| 雇用形態Employment Type | 正社員 |
| 業務内容Job Description | ★上場企業において英語を活かした海外営業に取り組むことができます。マレーシアならではの親密な人付き合いの文化の中で働く楽しさがあります。再生可能エネルギー事業の海外営業担当として将来的にマレーシアに駐在いただきながらご活躍いただくことを想定しています。【職務内容】東京本社で1年程度、国内業務・出張ベースの海外業務に携わっていただいた後にマレーシアのペレット工場において現地スタッフ・エンジニア・パートナー企業と調整業務をおこないながら、将来的には仕入先交渉や販路拡大のスキーム構築等をお任せいたします。駐在期間は3年～5年を予定しています。【取り扱い商材】バイオマス発電の燃料であるパーム椰子の種子の殻（PKS）を国内発電所向けに販売しており、マレーシアではPKSの収集・保管をしています。【募集背景】海外事業の拡大・拠点の増設を見越した増員募集となっております。今後再エネ事業に力を入れていくべく、事業拡大に貢献いただける方を求めています。【マレーシア法人の状況について】日本からは1～2名の駐在枠を設けており、駐在していないメンバーは出張ベースで月に1～2週間程度出張に出向いています。現地ではローカルスタッフの採用もおこなっており、駐在時にはローカルスタッフのマネジメントにも携わります。 |
| 必要経験Necessary Experience | 【必須要件】・商社での営業経験（目安5年以上）・英語（日常会話レベル）※英語でのコミュニケーションに抵抗がない方歓迎【歓迎要件】・海外滞在経験（留学や駐在など長期での経験） |
| 語学力Language Ability |
■英語 ： Business level |
| 年収Annual Income | 400万～600万 |
| 社会保険Social Insurance | 健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険 |
| 諸手当Benefits | 通勤手当 住宅手当 残業手当 家族手当 退職金制度 寮社宅 通勤手当：会社規定に基づき交通費支給（上限35,000円/月）、住宅手当：会社規定に基づき支給（上限70,000円/月）、残業手当：残業時間に応じて別途支給、家族手当：会社規定に基づき支給（扶養手当）、退職金制度：自己都合退職の場合は3年以 |
| 勤務地Area | 東京都 |
| 休日・休暇Holiday / Vacation Days | 完全週休二日(土日) 土日祝休み、年末年始休暇（4日）、有給休暇（入社直後に10日付与）、創立記念日（2月1日）、慶弔休暇など |
| パソナグローバルからのコメントMessage from Pasona Global | ●1950年設立、スタンダード市場上場の老舗エネルギー商社において拡大フェーズの事業に携われ、裁量高く業務にかかわることができます！ |
| 事業内容Business Description | ■再生可能エネルギー事業■産業用エネルギー・ルブリカンツ事業■サービスステーション事業■機能化学品事業■農業資材事業■LPガス事業■不動産事業《主要取引先》ENEOS株式会社 株式会社ブリヂストン 丸紅プラックス株式会社 三菱ケミカル株式会社 横浜ゴム株式会社 株式会社クボタ/カヤバ株式会社 常磐共同火力株式会社 住友ベークライト株式会社 ダイハツ工業株式会社 東京電力ホールディングス株式会社 ユシロ化学工業株式会社 |
|---|---|
| 業種Industry | 化学・石油メーカー |
| 会社特徴Company Features | ～1950年設立の老舗エネルギー商社！国内外に向け多角的な事業を展開～●同社は燃料油及び潤滑油等の各種石油製品の販売を主要事業とし、機能化学品や農業資材、LPガス及び関連機器の販売、サービスステーション事業や再生エネルギー事業、不動産事業といった多角的な事業を国内外に向けて展開しております。「関わるすべての人の心に寄り添い、ともに笑顔になる未来を目指す」ことを企業理念とし、日新商事グループ全体の企業価値の創出に取り組んでいます。●コア事業である石油関連事業の強化とともに、成長事業である再生可能エネルギー関連事業の拡大を推進し、積極投資を行っています。社会のニーズに合わせ形を変えながらも、「エネルギー供給によってくらしを支えること」を創業時から一貫して目指しております。●未来をつくる「ひと」への投資促進も積極的におこなっており、2023年には同社をけん引していく人材の育成を目的として各部署の中堅社員を対象にリーダー研修を実施。2024年には若手社員のスキルアップ・自己成長に焦点をあて、若手研修も実施。また自己研鑽の支援もおこなっており、公的資格の取得支援制度や集合研修の実施、e-learningを整備しております。働き方についてもテレワークの実施をはじめ、育児・介護休業制度の拡充やライフイベントに応じた多様な働き方の選択やキャリア形成図れるような制度改革に努めています。 |
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